子どもの成長に伴い、保険の見直しはするべきもの?

2018.05.01
結婚や子どもの出産、住宅購入を機に、保険の加入や見直しをされる方は多いのですが、その後はどのタイミングで見直すべきか考えたことはありますか?一般的にはお子さまが独立した時や、定年を迎えたタイミングなどと言われていますが、子どもの教育費負担が大きくなってきたタイミングで、家計の節約のために保険を見直される方も少なくありません。そんな今回は、子どもの成長に伴う保険の見直しについて解説いたします。
■子どもの成長に伴い、保険の見直しはするべきもの?
保険加入の際には、ご自身あるいはファイナンシャルプランナーなどに相談のうえライフプラン表を作成し、万が一の時に必要な死亡保障金額を算出された方も多いのではないでしょうか。しかし、当初のライフプラン作成から数年経ち、「予定していたよりも高い住宅を購入した」「思いのほか教育費がかかった」など、想定以上の費用がかかった方や、反対にあまりお金がかからなかった方もいますよね。
当初の想定通りにライフプランが進めば良いのですが、そうでなかった場合はまずライフプランを見直す必要があります。それに伴い、当初に設定した必要死亡保障金額では足りない可能性があるため、保険も見直す必要があります。
では、これらを踏まえて、子どもの成長に伴い保険を見直すべきなのか?を、教育プランを例に考えてみたいと思います。当初は、小学校から大学まですべて国公立で検討していたけれど、周りの友人の影響で中学から私立に通わせることになったり、高校は受験があるから私立で想定していたけれど、公立に通うことになったため思いのほか学費がかからなかったりと、かかる教育費が当初の想定と変わることは十分にあり得ますよね。
前述の通り、そんな時はまずライフプランの見直しが必要となります。ライフプランの見直しを行うことで、教育プラン等の修正とともに、現在の家計状況の確認や改善を行うことができます。その際に、現在の家計状況を踏まえ、死亡保障金額が適正かどうかも見直す必要があります。その結果、問題がなければそのまま保険を続ければ良いですし、保障金額が足りなかったり多すぎた場合は、保険を見直して死亡保障金額を変更する必要があるというわけです。
以上のことから、子どもの成長に伴い当初のライフプランから変更があった場合は、ライフプランの見直し→保険の見直しの順番で見直しを行う必要があるというわけですね。
■子どもの教育費を考えると、死亡保障金額はいくら必要?
一般的に、子どもを1人育てるのに、1,000~2,000万円程度のお金がかかると言われていますが、どのような進路を選択するのか、どんな習いごとをさせるのかなどによっても費用は変動します。文部科学省の調べによると、公立・私立それぞれに通わせた場合にかかる教育費(幼稚園~大学)は以下の通りです。
※ここでいう教育費とは、学費や教材費だけでなく、習い事や部活動など子どもにかかる費用すべての総額となります。
※入学費用には、受験費用、学校納付金、入学しなかった学校への納付金も含まれます。
※在学費用には、授業料、通学費、教科書代なども含まれます。
上記はすべて1年間にかかる金額となりますので、在学期間を乗じて計算していただくことで、子どもの年齢ごとに必要な死亡保障金額を算出することができます。特に、小学校や中学校のタイミングで私立に入学して当初の想定よりも教育費がかかっている場合は、一家の主に万が一のことが起こると学校に通えなくなってしまうリスクがありますので、しっかりと保険で備えておく必要があります。
いかがでしたでしょうか?ライフプランや保険は、ライフイベントが発生したタイミングだけでなく、家計状況に変化があった際にも見直す必要があります。一度もライフプラン表や保険の見直しをしたことがないという方は、この機会に改めてライフプランや保険について考えてみてはいかがでしょうか。
そもそも、ライフプランっていったい何なの?という方は、こちらのコラムも参考にしてみてくださいね。
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ブロードマインド株式会社
執筆者:坂本 卓也
新婚世帯や子育て世帯へ向けたマネーセミナー講師として活動。社会保障や金融商品、ニュースでよく聞く言葉など、皆さまの疑問を解決し、生活に役立てていただけるような情報を発信します。

■保有資格
・TLC(生命保険協会認定FP)
・2級FP技能士

■得意分野
資産運用、ライフプラン、保険全般、住宅ローン

■実績
マネーセミナー:年間50回以上開催
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