ある日突然働けなくなったら・・・  そんな時の強い見方!『所得補償保険』

2015.08.06 1338view
○月△日、 いつも通り自転車で走行中、転倒して腰・足を複雑骨折。
診断結果は全治2年。治療期間はろくに歩くこともできずにリハビリに専念。
休職期間も過ぎてしまい会社も退職することに・・・。
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みなさん、こんにちは。今日は少し暗いテーマになってしまいますが、お付き合いください。
順風満帆だったある日、人生が暗転してしまうこともあり得ますよね。
上記のようなケースは誰にでも起こりうる事例です。

例えば、住宅ローンを組んでいた場合、支払いはどうなるのでしょうか。

死亡してしまった場合は、団体信用保険でローンの支払いが免除になることが一般的ですが、働けない状態の場合は、ローンの支払いが継続となります。
短期間であれば、有給を利用することで給料でカバーできそうですが、治療が長期に及んだ場合はどうなるのでしょうか。

その場合、健康保険の傷病手当金で1年6カ月は一定の収入を受給できますが、それ以降は貯蓄を崩して生活せざるを得ないことも・・・。
収入が途切れたとしても支出は残るので、最も大変な状況かもしれません。
こんなリスクをカバーしてくれる保険があることをご存知ですか?
■働けなくなった時の強い見方!『所得補償保険』
「所得補償保険」は、突然の病気やケガで就業不能となった場合に、一定の保険金を受け取ることができる保険です。

基本的な選び方としては、以下3点を軸として考えれば良いと思います。
以下3点と年齢と職業で、毎月支払う保険料が決定します。
年齢が高い方、ケガ等をしやすい職業の方は保険料が高くなります。
1.補償額
働けなくなった場合に、月額いくら欲しいか?という考え方です。
補償月額が大きくなれば、保険料も高くなります。
尚、ご自身の給料を上回るような補償額は設定できません。
2.補償の給付期間
保険金が支払われる期間です。「最長○年間」、「○歳まで」といった決め方をします。
この期間が長いほど保険料は高くなります。
尚、途中で働けるようになった場合、その時点で給付が打ち切りとなります。
3.免責期間
働けなくなったとしても、いつから給付を受けるか?という考え方です。
免責期間が短い方が保険料は高くなります。

所得補償保険は、「(本来もらえるはずだった)給与の補てん」というのが基本的な考え方となります。
そのため、一生涯(終身)の補償は取れず、5歳刻みで更新する掛け捨てタイプが一般的です。
若い時に加入してもご自身が年を重ねるにつれ、保険料は上がっていきます。
また、最近増えている精神疾患は補償されないことが多いのでご注意ください。

尚、お勤めの会社に団体保険制度がある方は、同種の保険が用意されていることがあります。個人で加入するよりも割安で加入できることが一般的なので、一度会社の制度をチェックしてみてくださいね。
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